企業文化とは？
企業文化は、企業カルチャーとも呼ばれ、企業と社員との間で共有されている独自の価値観や行動規範が基となり形成されます。
企業と社員の共通指針・行動規範になるため、企業活動に与える影響が大きいのも特徴です。
企業にとって最適な企業文化が醸成できると、企業としての方向性が定まります。
社員のチームワークが強化されるだけでなく、社員のモチベーションやパフォーマンスの向上、離職率低下などの効果も期待できるとして注目されています。
企業文化はなぜ必要なのか？
企業文化が必要な理由は、以下の4つが挙げられます。
社員が迅速・的確に意思決定できる
ビジネスは日々決断の連続であり、意思決定が遅れると致命的になる恐れがあります。
企業文化が醸成されている状態とは、会社が理想とする考えや価値観が社員一人ひとりに浸透して体現レベルが高い状態といえます。とっさの判断が必要なときにも個々人が高いレベルで判断できるようになるという効果があります。
チームワークや情報共有が活発化
企業文化が醸成されることは、社員が同じ価値観・判断基準を持つことにつながります。
同じ目標を共有しているという状態はメンバーの連携を強め、日頃のコミュニケーションが強化されることで情報共有も活発になることが期待できます。
企業の生産性向上
企業理念の浸透などにより文化を醸成することは、メンバーの心理的安全性やモチベーションに良い影響を与えます。
その結果、会社やチームへの愛着も高まり、生産性や創造的行動力を促進します。
また、チームワークの強化によって、協働も生まれやすくなり、結果的には企業の生産性向上に繋がるのです。
優秀な人材採用の期待
企業文化を明確化できれば、求めている人材の採用にも役立ちます。
自社の企業文化に魅力を感じてくれる人材を募れるだけでなく、採用を判断するときも企業文化を基準にできるため、ミスマッチを防ぎやすくなります。
企業文化にマッチした社員であれば、仕事のパフォーマンスや満足度が高く、離職の心配も少ないといえます。
企業文化を形成する要素は？
企業文化は、以下8つの要素から形成されます。
| 理想像・目標・ ビジョン |
企業文化における価値観。 企業と社員の間で共有すると、理想像や目標の達成をするために大切にすべきこと・判断方法などが明確化される。 |
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| 使命・任務・ ミッション |
企業の果たしていく任務や、社会貢献を価値観として共有する。 | ||||||
| 価値観・バリュー | 社会・顧客に対して提供する、企業と社員の共通認識。 理想像や使命を達成するための、行動模範や判断基準を決める。 |
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| 慣行 | 企業文化が社員に受容され、定着するために必要な要素。 定期的な価値観の共有機会や、制度の見直しなどが必要。 |
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| 人材 | 企業文化を形成する重要な要素。 企業文化に合致した人材の確保すると、優秀な人材の定着や、離職率低下などが期待できる。 |
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| エピソード | 創業の経緯や定番商品の開発など、企業の今日までの歩みを指す。 説得力や、従業員の帰属意識向上の要素。 |
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| 活動拠点・環境 | 活動拠点の場所により、土地ならではの文化が根付くため、企業に求められる価値が異なる。 また、オフィス内のレイアウトなど、社内の環境によっても独自の文化が生まれる。 |
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| 外部からの影響 | 社会から企業が期待される役割・価値を示すため、社内外の変化に順応して、企業文化も変化が必要。 | ||||||
企業文化を醸成していく際には上記の点を意識しながらバランスよく施策を回していくことが効果的です。
カルチャーとブランディングを結びつけている成功事例
企業文化を醸成する際の注意点は？
企業文化の醸成は事業成長につながるメリットが多数ありますが、一朝一夕でできるものではありません。
企業文化を育みたいと考えている方は以下の点を念頭に置くことをおすすめします。
- 経営メンバーを巻き込み、理想とする文化や社員像を明確化する
- 文化醸成に携わる専任チームを設立
- 社内イベントをはじめとした施策を行い、結果を計測
- 従業員幸福度などの指標に基づきながら数年単位で取り組む
理想の文化や社員像を明確化
さまざまな施策を行おうとしても、それらが会社の理念や行動指針と相反するものでは効果は得られません。
具体的な施策に取り組む前に、まずは会社の理想とする文化とは何か、どのような社員であれば会社の成長に寄与できるのかを明確に描き出しましょう。
このとき、経営者や役員にもヒアリングをすることも重要です。
企業文化を作り、それを定着させるためには長い時間がかかります。効果が表れるまで取り組み続けるという決定をするためにも、上層部メンバーがその重要性をよく理解しておく必要があります。
取り組む前の段階で、現在の会社の課題点、それを攻略するために理想と思われる文化や社員像を共通認識としましょう。
専任チームを設立
上述のとおり、文化醸成には長い時間がかかります。
複数のメンバーで構成されたチームを設立し、協力しながらプロジェクトを進めることをおすすめします。
特に、社内イベントなどをはじめとする施策にはさまざまなレイヤーの意見や希望を聞き出すことが不可欠になります。
ベテランや新人だけでなく、性別や年代層、既婚者や未婚者などのさまざまな立場の意見を漏れなく聞いていく姿勢が重要です。
チームの構成員にもさまざまなレイヤーのメンバーを混ぜることで、平等に意見が抽出できるように意識するといいでしょう。
社内イベントなどの結果を計測
いざ施策に取り組むとなっても、その効果が測れなければ意味がありません。
社内イベントなどを行う際にはまずその目的を明確にし、期待していた反応が得られているかを計測するようにしましょう。
例えば、社内アンケートなどで感想を回収したり、今後取り組んでほしい施策や、改善してほしい社内文化などの意見を集めるようにしましょう。
労働環境や社内風土に関しては、他言しづらいような悩みを抱えている社員がいることもあります。マイノリティーな意見を封殺せずに公正に取り上げられるような工夫も行うといいでしょう。
指標に基づきながら数年単位で取り組む
企業文化というのは5年、10年と取り組み続けてようやく定着するものです。
せっかく始めた施策も、「すぐに結果が出ないから」と言って中断してしまっては意味がありません。腰を据えて取り組むようにしましょう。
また、長年取り組むにあたって社内の理解を得ておくことも大切です。
モチベーションクラウドや独自の社内アンケートなどで従業員幸福度などを測り、定点観測した結果をもとに説明を行うようにしましょう。
先の見えない取り組みというのは果てしなく、挫折してしまいがちです。
運営メンバーとしても具体的な目標を立ててじっくりと取り組むことをおすすめします。
企業文化をつくるなら、Cultiveまで
企業にとって最適な企業文化が醸成できると、企業の方向性が定まります。
社員のチームワークが強まり、モチベーションやパフォーマンスの向上が期待でき、生産性の向上や離職率低下などの効果も得られます。
最適な企業文化の醸成に取り組み、ブランディングにつなげることができれば、事業の成長が期待できるでしょう。また、さまざまな社内施策に取り組むことでインナーブランディングの効果もあり、よりいっそう社員のエンゲージメントと幸福度が向上することも期待できます。
Cultiveでは企業の文化づくりを後押しする社内イベントや施策を幅広くサポートしております。
言語化して共有しづらい企業の“想い”や“らしさ”を抽出し、メンバーと分かち合えるストーリーに変えて企画をご提案します。
企業の“らしさ”がメンバーの中で息づき、行動に現れ、成長を支える“強み”に変わるまでー。
Cultiveは伴走パートナーとして共に考え続けます。
企業文化醸成についてご検討中の方はぜひCultiveまでご相談ください。
