社内表彰制度のデメリット5選！逆効果になる原因と失敗を防ぐ運用ポイント

社内表彰制度に潜む5つのデメリット

社内表彰制度には、メンバーのやる気を引き出す効果がある一方で、制度設計や運用次第では組織にマイナスの影響を与えてしまう可能性があります。

ここでは、表彰制度が抱える主な5つのデメリットを解説します。

•  表彰されないメンバーのモチベーションが低下する
•  評価基準が不明確だと不信感を招く
•  短期的な成果ばかりを追う風潮が生まれる
•  表彰がマンネリ化して形骸化する
•  運用コスト・工数が意外とかかる

表彰されないメンバーのモチベーションが低下する

社内表彰制度で最も配慮が必要なのが、受賞できなかった社員の気持ちの変化です。特定のメンバーだけが繰り返し受賞する状況が続くと、他のメンバーは「自分はどれだけ頑張っても評価されない」という感情を抱きやすくなってしまいます。

こうした不公平感や疎外感は、バックオフィスやサポート部門など、成果が数値化しづらい職種で特に起こりやすい傾向です。営業職のように売上という明確な指標がある部門に表彰が偏ると、サポート部門などで働くメンバーは「自分たちの貢献は見てもらえていない」と感じてしまうかもしれません。

結果として表彰されない社員のモチベーションが下がり、チーム全体の士気に影響する可能性があります。こうした事態を防ぐには、努力のプロセスや見えにくい貢献も評価に含める工夫が大切です。

評価基準が不明確だと不信感を招く

選考理由や評価基準が社内に明示されていない場合、表彰結果に対して「上司のお気に入りだからでは」「あの部署は優遇されている」という気持ちを抱いてしまうことがあります。「なぜあの人が選ばれたのだろう？」という疑問が広がると、制度そのものへの信頼性が損なわれてしまうでしょう。

評価者や選考プロセスが不透明な状態では、モチベーション向上どころか不信感が組織内に広がってしまうかもしれません。特に、特定の上司や部署だけが選考を担っている場合、公平性に対する懸念が強まってしまう可能性があります。

メンバーが納得できる表彰制度にするためには、明確な評価基準を設定し、その内容を全社に共有していくことが大切です。誰が見ても理解できる透明性の高い仕組みこそが、制度への信頼を生み出していきます。

短期的な成果ばかりを追う風潮が生まれる事

表彰の評価軸が売上や契約数といった数値成果に偏ると、長期的な取り組みやチーム全体への貢献が軽視されてしまうことがあります。メンバーが「表彰されるために動く」という意識になってしまうと、組織全体の方向性がぶれてしまうでしょう。

特に営業中心の職場では、数字だけを追い求める風潮が強まり、同僚との協力関係が薄れてしまうことがあります。個人の成果を優先するあまり、ノウハウの共有が行われにくくなったり、チームプレーが疎かになったりするケースも見られます。

組織の持続的な成長を考えるなら短期的な数値評価だけではなく、長期的な視点での貢献や、周囲をサポートする姿勢への評価も大切です。

表彰がマンネリ化して形骸化する

制度を継続運用していくなかで「毎年同じ人が受賞する」「同じ部署ばかりが選ばれる」ということもあるでしょう。しかし、こうなるとイベントとしての新鮮味が失われ、メンバーは「どうせ決まっている」と冷めた目で見てしまいます。

また、毎年同じ流れであったり、大きな感動やドラマもなくなってしまうと、新鮮味が失われ、社員の興味も失われやすくなります。

表彰が目的化し、単なる恒例行事として続けられる状態になると、本来の価値である「感謝や称賛の文化」が形だけのものになってしまいます。受賞者本人ですら、栄誉を感じにくくなるかもしれません。

こうしたマンネリ化を防ぐには、定期的に制度内容を見直し多様な評価カテゴリーを設けるなど、常に新しい視点で表彰する工夫が必要です。

運用コスト・工数が意外とかかる

表彰制度の運用には、想像以上の時間と労力がかかってきます。選考委員会の調整や評価資料の作成、表彰式の準備、副賞の手配など、事務局が対応する業務は決して小さくありません。

特に中小企業では少人数で運営することが多く、日常業務と並行して制度を回すことが大変になることがあります。その結果、準備が不十分なまま表彰を実施してしまい、かえってマンネリ化を加速させるということもあるようです。

また、副賞や表彰イベントにかかる予算も必要です。費用対効果を考えたときに「投資に見合う成果が得られていない」と感じる企業も一部いらっしゃいます。形だけの運用にしないためには、目的と費用対効果のバランスをしっかり見極めていくことが大切です。

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社内表彰のデメリットを最小限に！見直しポイント

社内表彰制度にはデメリットもありますが、工夫次第で効果的に運用することが可能です。ここでは、よくある課題に対する具体的な改善策を5つご紹介します。

• 社内表彰を導入する目的を明確にする
• 明確で納得感のある選考基準を設定する
• 個人だけでなく「チーム」表彰も取り入れる
• 評価者・運営側の偏りをなくす仕組みを作る
• 定期的に制度を見直し、メンバーの声を反映させる

社内表彰を導入する目的を明確にする

社内表彰制度は目的が曖昧なまま導入すると、形骸化や不公平感を招いてしまいます。

そうならないためにも、まずは「なぜ表彰制度を実施するのか」を明確にしていきましょう。モチベーション向上なのか、企業理念の浸透なのか、それとも離職防止なのか、目的によって制度設計は大きく変わってきます。

目的を具体化することで、どのような成果を評価すべきか、基準をどう設定するかが自然と見えてくるでしょう。例えば、理念の体現行動を促したいなら、売上数値だけでなく行動面での評価が大切になってきます。

制度の導入時に、目的をはっきりさせておきましょう。そして、経営層と人事担当者が同じ認識を持ち、全社に明確なメッセージとして伝えていくことが成功のポイントになります。

明確で納得感のある選考基準を設定する

不明確な評価基準は、メンバーから「えこひいき」と受け取られ、制度への不信感につながってしまう可能性があります。この課題を解決するには、評価項目を可視化し、選考過程をメンバーに共有していくことが効果的です。

評価には定量面（成果数値）と定性面（努力や協調性）をバランスよく組み合わせましょう。定性評価については、自社の理念や価値観に即した体現行動を取り上げることで、企業文化の醸成にもつながっていきます。

例えば「チームに貢献する姿勢」や「後輩育成への取り組み」といった行動指針を評価基準に盛り込むことで、多様な働き方が評価される仕組みが生まれます。

また、審査員の評価だけではなく会場の投票も加点に加えるような演出も効果的です。

誰が見ても納得できる透明性の高い基準設定でデメリットを回避していきましょう！

個人だけでなく「チーム」表彰も取り入れる

個人表彰に偏ると、チームワークの低下や過度な競争を招いてしまうリスクがあります。これを防ぐには、チーム単位での表彰を制度に加えることが効果的です。

チーム表彰を導入することで「協力」「サポート」「全体最適」といった価値観を評価できるようになります。プロジェクトの成功や部門全体での目標達成など、具体的な成果を通じてチームの貢献を称えていきましょう。

例えば、新商品開発プロジェクトで成果を上げたチームや、部門間の連携によって業務効率を改善したグループなどを表彰することで、組織の一体感が高まっていきます。全員が関われる表彰制度が、より強い組織文化を育てていきます。

評価者・運営側の偏りをなくす仕組みを作る

特定の上司や部署だけが選考を担っている状態では、公平性が損なわれてしまう可能性があります。この課題に対しては、選考委員会を複数部署や異なる役職のメンバーで構成するのが効果的です。

また、他薦や自薦の制度を併用することで、さまざまな視点からの評価が可能になります。メンバー同士が推薦し合う仕組みは、日常的には見えにくい貢献を掘り起こすきっかけにもなるでしょう。

メンバーが納得できる審査プロセスを可視化することで、制度への信頼が高まります。ぜひ多様な視点で評価をおこない、表彰制度をより公正で透明性のあるものにしましょう。

定期的に制度を見直し、メンバーの声を反映させる

社内表彰制度は「一度作って終わり」ではなく、継続的な改善が大切です。組織体制や社会の価値観は時代とともに変化するため、制度もそれに合わせて柔軟にアップデートしていく必要があります。

年に1回程度のペースでアンケートやヒアリングを実施し、メンバーからの不満や改善点を吸い上げていきましょう。実際の声を反映することで、制度への納得感が高まり、参加意欲も向上していきます。

メンバーが制度作りに関われる環境を整えることで「自分たちの表彰制度」という意識が生まれます。継続的な見直しによって、時代に合った価値ある制度を維持していくことができるでしょう。

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社内表彰をうまく導入できた際のメリット

適切に設計・運用された社内表彰制度は、組織に大きなプラスの効果をもたらす可能性があります。

ここでは、表彰制度がうまく機能した場合に期待できる主なメリットを3つご紹介します。

• メンバーのモチベーション向上を促せる
• 企業理念にマッチした体現行動やメンバー像を訴求できる
• メンバーの自主的な行動を促せる

メンバーのモチベーション向上を促せる

社内表彰制度が適切に機能することは、メンバーのやる気やエンゲージメントの向上につながります。表彰を受けることで「自分の努力が認められた」という実感が生まれ、今後の業務に対する意欲が高まっていくでしょう。

特に大切なのは、見えにくい貢献を可視化することです。日々の地道な努力や数値化しにくいサポート業務も評価されることで、メンバーは「頑張ってよかった」と達成感や承認を得られます。

こうした心理的効果は、離職率の低下や生産性向上といった具体的な成果にもつながっていきます。やりがいを感じられる職場環境は、組織全体のパフォーマンスを底上げするでしょう。

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企業理念にマッチした体現行動やメンバー像を訴求できる

表彰の基準や評価軸を明確にすることで「どのような行動が評価されるのか」が全社的に伝わっていきます。これは企業理念の浸透や、行動指針の明確化に役立つことです。

会社は表彰を通じて“どのような人材を求めているか”を具体的に示せます。例えば、チャレンジ精神を重視する企業なら失敗を恐れない挑戦を評価し、お客様第一を掲げる企業ならお客様満足度向上への貢献を称えるといった形です。

表彰は単に「賞を与える」行為ではなく、「行動を認める」メッセージとして機能していきます。人材育成の一つとしてとらえることで、組織文化の形成にも大きく貢献するでしょう。

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メンバーの自主的な行動を促せる

表彰制度は、メンバーの主体的な行動を引き出します。改善提案やチームへの貢献、後輩育成などが評価されることで“自分の行動は組織にとって価値がある”と実感し、次の行動へとつながっていくためです。

また、理念に即した行動や、さまざまなレイヤーのメンバーの取り組みを取り上げることで、企業の価値観を伝える環境が整います。価値観が明確に示されると、メンバーは「自分もやってみよう」と意欲的に行動するでしょう。

こうした動きが広がると、「指示待ち」から「自ら考えて動く」組織へと変わっていきます。

成果だけでなく、行動やプロセスを評価することで、メンバーが主体的に判断し行動に移すようになります。この文化が確立されるほど、新しい視点やアイデアが生まれやすくなり、組織の成長へとつながっていくでしょう。

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社内表彰制度をメンバーにとって魅力のある制度に変えるコツ

表彰制度をメンバーにとって価値あるものにするには、いくつかの工夫が大切です。ここでは、制度を魅力的にするための3つのコツをご紹介します。

• メンバーのモチベーションになる「称賛文化」を育てる
• 定例行事ではなく意義のある表彰を目指す
• メンバーの意見を収集し開催ごとにルール変更を検討する

メンバーのモチベーションになる「称賛文化」を育てる

表彰制度は、単なる報酬の仕組みとするのではなく、称賛文化を形成する機会として活用することが大切です。

人が主体的に行動する背景には、他者からの承認があります。そのため、表彰によってメンバーの「努力を認めてほしい」という欲求を満たすことは、モチベーションの向上に直結します。

努力が正当に評価される職場では、人間関係が穏やかになり、安心して働ける雰囲気を作ります。表彰式という公式な場だけでなく、日々の小さな貢献も認められる場所だと、メンバーは「ここで働けてよかった」と心から思えるようになるでしょう。

称賛文化を定着させるには一度の表彰イベントだけでなく、日常的に承認が生まれる仕組みも取り入れると効果的です。例えば、部署内でのミニ表彰や感謝を伝えるカードの導入など、大きな表彰制度と日々の小さな承認が組み合わさることで、より強固な称賛文化が育まれていきます。

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定例行事ではなく意義のある表彰を目指す

毎回の表彰をルーティンにせず、意義を持たせることが大切です。「選ばれる理由」「その年らしいテーマ」「成果以外の貢献」など、表彰内容に工夫を凝らしていきましょう。

理念訴求ムービーの上映や誠実な取り組みを具体的に紹介することで、表彰式は企業文化を浸透させ、会社への信頼感を育む場にもなっていきます。メンバーが納得感を持てる設計こそが、表彰制度の価値を高めていきます。

表面的な制度運営ではなく、意味のある表彰という視点を常に持ちましょう。そして、この価値ある表彰を定着させるには「続けること」と「価値を高めること」の両立が大切です。一度きりのイベントではなく、継続的に磨き上げる姿勢が求められます。

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メンバーの意見を収集し開催ごとにルール変更を検討する

一度作った表彰制度はそのまま運用するのではなく、メンバーのフィードバックを積極的に取り入れて改善することが大切です。アンケートや意見箱、振り返り会など、具体的な方法で現場の声を集めていきましょう。

メンバーの本音を制度に反映することで、納得感と参加意欲が大きく高まっていきます。特に「表彰されなかったメンバーがどう感じているか」という視点は、制度改善において大切なポイントです。

現場の声に耳を傾け、必要に応じてルールを柔軟に変更していく運営スタイルが、長期的に機能する表彰制度を生み出します。メンバーが制度作りに参画できる環境こそが、真に価値ある仕組みには必要です。

一人ひとりの想いが反映された制度は、組織全体の”自分たちの表彰”という誇りにつながっていくでしょう。

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デメリットを理解してこそ価値ある社内表彰制度を目指せる

社内表彰制度は、うまく運用できればメンバーのモチベーション向上や組織文化の醸成につながっていきます。

デメリットを正しく理解して、それを最小限に抑える工夫をしていくこと。明確な目的や透明性のある評価基準、いろいろな表彰カテゴリ、そして定期的な見直し。こうした取り組みを続けることで、表彰制度は少しずつ組織に馴染んでいきます。

メンバーの声に耳を傾けながら、時代や組織の変化に合わせて柔軟に制度を育てていけば、価値ある社内表彰制度になっていくでしょう。その先には、メンバーが輝ける職場が待っています！

Cultiveでは、より良い企業文化をつくるための社内表彰式をはじめとして、さまざまな社内イベントをサポートしています。

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