DXを社内で浸透させるには？成功事例を用いて解説！

こんにちは。「幸せに働ける」企業文化の醸成をサポートするCultiveです。

働き方改革による環境の変化や、企業全体の効率化をはかるために多くの企業が社内DXを推進しています。

社内DXを定着させることができれば、従業員が働きやすくなり、業務を効率化して生産性を向上することで人材不足などの問題も解消することができます。

今回は、社内DXを定着させるために必要な要素や、社内DXを浸透させるためのイベント事例を紹介します。

社内DXとは？おさらい

「社内DX（Digital Transformation）」とは、ツールやデジタル技術を活用して組織内の業務プロセスや文化を変革し、社内業務の効率化や生産性の向上を目指す取り組みのことです。

社内DXの例としては、契約書を電子化したり、顧客情報をデータ化したり、オンラインツールを活用して業務を行うことなどが挙げられます。

社内DXを推進することで、業務プロセスを見直して従業員の働きやすい環境を作り、生産性を向上させることで人材不足の解消ができるなど社内全体で良い影響を与えることができます。

社内DXを定着させるために必要な要素

現在は多くの企業が社内DXを推進していますが、社内DXを完全に定着させるにはいくつかの要素を抑える必要があります。

ここからは、社内DXを定着させるために必要な要素について紹介します。

新しい方式を業務やシステムに組み込む

社内DXを定着させるには、DX化するために取り入れた新しい方式が業務プロセスとシステムに適切に組み込まれている必要があります。

新しい方式を取り入れてみたものの、現状の業務にしっかり組み込まれていなければ社内DXを定着させるのは難しくなります。

「新しい方式を取り入れて終わり」という自体に陥らないよう、業務やシステムに組み込んで活用できるような体制を整え、社内DXを定着させるようにしましょう。

組織と人材が新しい方式に対応できるようにする

社内DX推進のために新しい方式やツールを導入するためには、従業員の理解やスキル、知識を向上させるための教育が必要不可欠です。

せっかく新しい方式を取り入れても、組織や人材がそこに適応できなければ社内DXを定着させることはできません。

社内DX推進のための新しい方式や導入ツールについて学ぶ機会をつくり、従業員も社内DXに対応できるようにしましょう。

また、従業員の理解やスキルの向上だけでなく、 組織の文化も変化に合わせて対応する必要があります。
組織の文化として社内DX推進に向けて動くことで従業員は変化を受け入れやすくなり、社内DXが定着しやすくなります。

組織は従業員の質問や懸念に対応できるようにしましょう。

制度や権限が新しい方式に対応できるようにする

社内DXを定着させるためには、社内の制度や権限の見直しが必要です。

従来の制度や権限のまま社内DXを定着させようとしても、従来の制度や権限に従ってきた従業員にとっては、今後どちらを優先すべきか困惑してしまいます。

社内DXは企業変革のいい機会です。

この機会を逃さないためにも社内で見直しを行い、従来の制度や権限が変革の壁となってしまうことを防ぎましょう。

DXが浸透・定着した企業の状態とは？

では、社内DXが浸透し、従業員たちにも定着した企業はどのような状態になるのでしょうか？

ここからは、社内DXが組織に浸透し、定着した企業の特徴を紹介します。

デジタルを駆使した仕事と働き方ができている

社内DXが定着した企業は、社内DXのために取り入れた新しい方式やツールを駆使した働き方ができており、従業員の働きやすさや生産性の向上がかなっています。

例えば、オンライン上で可能な業務は全てオンライン上で完結させることで、従業員のリモートワークを可能にして自由な働き方を目指すことができます。

今までは紙で行っていた契約などの業務も電子で済ませることで、確認や捺印のための出社も不要になります。

また、それらの書類をクラウド上で保管しておくことで、どこにいても書類を確認できる環境を築くことができ、書類を探す手間なども省くことができます。　

データドリブンな意思決定ができている

データドリブンな意思決定とは、組織がデータを収集・分析し、それに基づいて戦略的な意思決定を行うことを指します。

データドリブンな意思決定を行うには、社内DXを推進して正しくデータを収集して分析する必要があります。

収集したデータにはエラーや重複が含まれることがありますが、社内DXを推進してツールを活用し、データクレンジングを行うことによって、データの品質が向上して正確な分析と意思決定が可能になります。

持続可能性と回復力をもった事業構造になっている

持続可能性と回復力をもった事業構造とは、環境の変化や不測の事態に適応するために迅速に再構成ができる事業構造のことを指します。

これらは「コンポーザブル」という考え方に基づくものです。

社内DXが定着していくことで、変化に適応する能力と回復力を身につけ、長きにわたって良好な社内状況を保つことができます。

社内DXを浸透させるためのイベント事例

ここからは、社内DXを浸透させるために企業が取り組んでいるイベントの事例を紹介します。

社内DXを浸透させるためのアクションとして参考にしてくださいね。

イベント事例①ふくおかフィナンシャルグループ

ふくおかフィナンシャルグループ（FFG）では2023年1月末、DXプロジェクトを組織全体で推進するために設けられたワーキングスペース「KaTaRi-Ba」の記念イベントを行いました。

当イベントはFFG DX推進本部が企画し、部署の異なるメンバー同士が関わり合い、一体感醸成を目指すことを目的として行いました。

FFGの五島社長と日本IBMの孫工執行役員の特別対談や、各プロダクトの紹介、ChatGPTを活用した技術コミュニティの紹介などが行われ、社内の他部署に向けて今後DXで社内がどう変わるかを発信しました。

イベント事例②JFEエンジニアリング株式会社

JFEエンジニアリング株式会社は、DX推進の機運を高めるため、2022年11月24日に全社イベント「DX Day!」を鶴見本社で開催しました。

イベントでは、四足歩行ロボットの実演デモ、全社DXへの取り組みを紹介するポスターセッション、中堅・若手社員によるアイデアソン、外部講師による講演などが行われました。

これらのコンテンツは、DX推進に貢献する要素を含んでおり、参加者からは、「コンテンツ内容が期待以上で満足」「DX情報を共有できて参考になった」「会社のDX推進への意気込みを感じた」といったコメントが寄せられました。

また、キャリア採用者による座談会「となりのDX」では、出演者の発言をリアルタイムでイラストにして共有する「グラフィック・ファシリテーション」が導入され、コミュニケーションの促進に一役買いました。

DX Day!は、社内DX推進の意欲を高め、新たなアイデアと革新的な取り組みの場として活用されました。

まとめ

今回は、社内DXについてや社内DXを定着させるために必要な要素について紹介しました。

社内DXは多くの企業が推進しており、社内DXを定着させることで従業員の負担を減らし、生産性の向上や業務の効率化をはかることができます。

従業員が働きやすく、生産性の高い企業を目指すためにも、組織として社内DXを推進していきましょう。

CultiveではDX浸透を目的にした社内イベントにも多数の実績がございます。

経営者・担当者の想いや希望から深くヒアリングし、社員の理解度を高めるだけでなく、モチベーションやエンゲージメント向上に繋がるようなイベントを設計いたします。

お困りの際はぜひご相談ください。