採用ブランディング動画の作り方！制作のコツと外注の注意点を解説

採用ブランディング動画とは？特徴を解説

採用ブランディング動画の基本を理解することが、効果的な制作への第一歩となります。主な特徴として、以下の3つの視点から見ていきましょう。

• 企業の魅力を映像で伝える採用ツール
• オンライン採用の普及にともない需要が拡大
• 通常のPR動画との違い

それぞれの内容について、具体的に見ていきましょう。

企業の魅力を映像で伝える採用ツール

採用ブランディング動画とは、企業の理念や文化、働く環境を映像で丁寧に伝える、採用専用のコンテンツです。文字や写真だけでは伝わりづらい企業の空気感や人の魅力を、リアルに映し出すことができます。だからこそ、求職者にとって最初の接点となるこのツールが、その後の応募意欲を左右するといっても過言ではありません。

動画ならではの臨場感によって、企業が大切にしている価値観や、社員の表情、仕事への姿勢といった細部が伝わります。こうした「共感」は、単なる情報以上の力を持ち、見る人の心に静かに、でもたしかに響きます。

また、採用サイトやSNS、会社説明会、求人媒体など、多様な接点で繰り返し活用できる点も大きな魅力です。一度きりのPRではなく、企業の想いを何度でも届けられる資産として、今や欠かせない存在となっています。

オンライン採用の普及にともない需要が拡大

コロナ禍をきっかけに、採用のあり方は大きく様変わりしました。対面での説明会や面接が減り、オンラインが当たり前となった今、企業と求職者が直接触れ合う機会は限られています。そんな時代だからこそ、動画を通じて「どのような人が働いているのか」「どういった想いで仕事に向き合っているのか」などの企業のリアルを伝える手段が、かつてないほど求められるようになりました。

特に、今の主な求職層であるZ世代は、動画コンテンツとの親和性が高く、SNSでの情報収集が日常です。企業の表面的な情報ではなく、価値観や雰囲気といった本質的な部分に共感できるかを重視しています。

さらに、少子化や働き方の多様化により、労働市場は売り手市場へとシフトしてきました。優秀な人材を惹きつけるためには、企業側からの積極的な情報発信が欠かせません。そのなかでも、採用ブランディング動画は、他社との差別化を図るための有力な手段として注目を集めています。

通常のPR動画との違い

採用ブランディング動画と一般的なPR動画は、似ているようでその目的も届ける相手も大きく異なります。以下の表に主な違いを整理しました。

両者の最大の違いは、「誰に何を伝えるか」という点です。採用動画では、求職者が自分の未来を重ねられる「働くイメージ」を持てるかどうかが重要です。一方で、通常のPR動画をそのまま転用しても、こうした感覚的な共感までは届きづらく、採用という目的には結びつきにくいでしょう。

企業のカルチャーが伝わる採用動画の作り方

採用ブランディング動画を制作する5ステップ

効果的な採用動画を制作するには、計画的なステップを踏むことが重要です。主な制作フローとして、以下の5つのステップを押さえましょう。

• 採用における課題と目的を明確化させる
• ターゲット人材のペルソナを設定する
• コンセプトと訴求メッセージを決める
• 動画の企画や構成・台本を作成する
• 動画を制作し効果を測定する

計画的に進めることで、効果的な動画が作れることを理解したうえで、それぞれの内容について具体的に見ていきましょう。

採用における課題と目的を明確化させる

採用ブランディング動画をつくるうえで、最初に必ず取り組むべきなのが「課題と目的の明確化」です。ゴールがあいまいなままでは、どれだけ映像のクオリティが高くても、見る人の心には響きません。課題と目的は、動画制作の方向性を定める羅針盤のようなものです。

例えば、「応募数が少ない」「ミスマッチが起きている」「企業の認知度が低い」など、現在の採用活動における課題を洗い出します。そのうえで、動画によって何を改善したいのか、どのようなKPIを達成したいのかを具体的に設定しましょう。

進め方としては、人事担当者へのヒアリングや、過去の採用データの分析、さらには競合企業の採用動向のリサーチも有効です。例えば「応募は集まるが辞退が多い」場合は、リアルな職場紹介を通じてミスマッチを防ぐ動画が最適といえるでしょう。

ターゲット人材のペルソナを設定する

採用ブランディング動画が響くものになるかどうかは、「誰に向けて届けるのか」を明確にできているかにかかっています。ペルソナの設定があいまいなままだと、どれだけ映像が魅力的でも、伝えたい相手の心には届きません。

ターゲットによって、伝えるべき情報や語りかける言葉のトーンは大きく変わります。年齢・性別・学歴・職歴といった基本的な属性に加え、仕事で大切にしている価値観やキャリアへの意識、SNSの利用状況、そして今まさに抱えている不安や期待を細かく描き出す必要があります。

例えば「25歳・IT業界2年目・スキルアップを求める転職希望者」といった具体的なペルソナを設定することで、動画の軸がブレず、より深く刺さるコンテンツへと仕上がっていきます。

コンセプトと訴求メッセージを決める

動画の質を左右する大切なステップのひとつが、「コンセプト」と「訴求メッセージ」の設計です。これは動画全体に一貫性をもたらす核となり、ペルソナの心に響く軸として機能します。

設計の際はまず、自社ならではの強みや価値を丁寧に言語化することから始めましょう。そして、競合との差別化ポイントを明確にしつつ、ターゲットが共感できる価値観を提示していきます。「成長を応援する環境」や「チームで挑戦を楽しむ文化」など、シンプルで記憶に残るフレーズが効果的です。

抽象的な表現にとどまらず、具体性を持たせることが重要です。さらに、企業理念や社内の共通言語と連動させることで、動画に深みとリアリティが加わります。

動画の企画や構成・台本を作成する

企画や構成のフェーズは、動画制作における設計図”描く工程です。まずは、伝えたい内容に適した動画の種類を選びましょう。例えば、社員インタビューやオフィス紹介、企業の想いを伝えるコンセプトムービーなどが候補となります。次に、出演者や撮影場所、シーンの選定、動画の長さ（尺）の設定へと進めていきます。

台本づくりでは、「導入→本編→クロージング」の流れを意識しながら構成を練り、インタビュー質問のリストアップやナレーション原稿の作成、字幕・テロップで伝える情報の整理など、細部まで設計していきます。

構成の基本は「問題提起→共感→解決策提示→行動喚起」です。この流れにストーリー性を持たせることで、視聴者の心に残る印象的な動画になります。想いが伝わる瞬間を丁寧に設計することこそが、動画成功の鍵となります。

動画を制作し効果を測定する

企画・台本を経て、いよいよ動画の制作段階へと進みます。ここでは「内製か外注か」の判断が最初の分かれ道となりますが、その基準については次章で詳しく触れます。

制作の流れは、撮影→編集→確認→修正というステップを経て進行し、完成後は媒体選定やサムネイル作成など、公開に向けた準備を整えていきます。公開後は、採用サイトやYouTube、SNS、会社説明会、スカウトメールなど、さまざまな場面で積極的に活用しましょう。動画は「作ったら終わり」ではなく、「活かしてこそ」価値が生まれます。

さらに重要なのが効果測定です。視聴回数や完了率、エンゲージメント、応募数や内定承諾率の変化を見ながら、PDCAサイクルを回して改善を重ねることで、動画の成果は着実に高まっていきます。

採用サイトの作り方・掲載情報までを徹底解説

効果的な採用ブランディング動画を作るコツ

制作ステップを理解したうえで、さらに効果を高めるコツがあります。動画の質を左右する重要なポイントとして、以下の5点を押さえましょう。

• ターゲットに響くストーリーを設計する
• リアルな社員の姿を見せる
• 視聴者を飽きさせない尺と構成を意識する
• 字幕やテロップで理解を深める
• 求人応募への導線を明確に設置する

それぞれの内容について、具体的に見ていきましょう。

ターゲットに響くストーリーを設計する

印象に残る採用ブランディング動画をつくるには、ストーリー設計が欠かせません。ただ情報を並べるだけでは、人の心には残りにくいでしょう。大切なのは、ペルソナが「知りたい」と思っていることに寄り添いながら、感情を動かす展開をつくることです。

理想的なのは、「共感→発見→納得」という流れです。例えば「入社当初は仕事に悩んでいた社員が、仲間に支えられながら成長していく」など、求職者の不安や期待にリンクしたストーリーは、共感と信頼を呼び起こします。その結果、「この会社なら自分も前に進めそうだ」という納得感へとつながります。

リアルな経験を軸に、エピソードに命を吹き込むことで、ただの紹介映像では終わらない、記憶に残る動画に仕上がっていきます。

リアルな社員の姿を見せる

Z世代を中心とした求職者たちは、企業の「本当の姿」を見極めようとしています。SNSが当たり前の時代を生きる彼らは、情報の裏側にある本質を敏感に察知します。だからこそ、過度な演出は逆効果です。つくられた印象ではなく、リアルな社員の姿を届けることが、共感と信頼を得る鍵となります。

そのためには、多様な年齢や職種、バックグラウンドを持つ社員を登場させ、それぞれの言葉で語ってもらうことが大切です。あらかじめ用意された台詞ではなく、自分の経験や想いを自然な言葉で話してもらうことで、映像に温度が生まれます。

ただし、「リアルさ」を追求しすぎて生活感が強く出すぎてしまうと、逆に印象を損なう可能性もあります。清潔感や演出のバランスを保ちつつ、ネガティブな側面も正直に見せながら、前向きなフォローを添える工夫も欠かせません。

視聴者を飽きさせない尺と構成を意識する

動画制作において、「どのくらいの長さで構成するか」は視聴維持に直結する大切なポイントです。目的や媒体ごとに、以下のような尺の目安があります。

• SNS用（Instagram/TikTok）：15〜60秒
• YouTube/採用サイト用：2〜3分
• 会社説明会用：5〜10分
• 詳細な事業紹介動画：10〜15分

短いほど最後まで視聴される確率が高くなり、離脱を防ぎやすくなります。長尺の場合はチャプター分けをおこない、視聴者が内容を区切って理解しやすくする工夫が効果的です。

また、インタビュー→業務風景→オフィス紹介のようにテンポに緩急をつけると、動画全体にリズムが生まれ、飽きさせない構成になります。「長ければ情報量が多くてよい」という思い込みは捨て、伝えるべきことに絞ることが肝心です。

字幕やテロップで理解を深める

字幕やテロップは、動画における理解度を大きく左右する重要な要素です。特にSNSでは音を出さずに再生されることが多く、音声がなくても伝わる構成が求められます。さらに、視覚的に情報を整理することで、内容の理解がスムーズになり、メッセージの印象も深まります。テロップによって強調された言葉は記憶に残りやすく、重要なポイントを際立たせる役割も果たします。

効果的に活用するためには、キーワードや印象的なフレーズには色や大きさで強弱をつけ、社員の名前や部署、入社年次などの基本情報も映像内でわかりやすく伝えることが大切です。数字やデータは大きめに表示し、視認性を確保しましょう。

表示時間にも配慮し、1秒あたり4文字を目安にすると読みやすさが保たれます。ただし、情報を詰め込みすぎると逆に読みにくくなるため、バランスが重要です。

求人応募への導線を明確に設置する

どれほど魅力的な動画を作っても、その先の行動につながらなければ採用成果には結びつきません。視聴者が「この会社、いいかも」と感じたその瞬間に、次のステップへ進める明確な導線がなければ、興味は薄れ、離脱が起きてしまいます。だからこそ、応募や説明会参加といった行動を促すCTA（Call To Action）の設置がに重要です。

効果的なCTAの方法としては、動画のエンディングで「採用サイトはこちら」など、具体的な行動を明示的に促すことが挙げられます。URLの表示も忘れずにおこない、視認性の高い短縮URLを使うとより効果的です。

また、媒体ごとに設置の工夫も必要です。例えば、YouTubeでは概要欄に採用サイトのリンクを記載し、終了画面にボタンを設置。SNSではプロフィールや投稿文にURLを添えましょう。採用サイトなら動画の下に応募ボタンを配置し、会社説明会では動画直後に質疑応答や相談案内へ自然につなげると効果的です。

なお「今すぐ応募」だけでなく、「まずは説明会へ」など段階的な選択肢や、「気軽にエントリー」など心理的ハードルを下げる表現、具体的な締切や開催日を添えることも、行動を後押しする重要な工夫です。

コンセプトムービーで企業の想いを伝える！差別化できる制作のコツと進め方

採用ブランディング動画を外注するポイント

動画制作を外注することで、高品質、専門性、工数削減といったメリットが得られます。正しく外注すれば費用対効果は高いものの、いくつかの注意点があります。外注時に押さえるべきポイントとして、以下の3点を見ていきましょう。

• 依頼前に予算や制作方針を決めておく
• 制作実績や提案力から制作会社を選ぶ
• 契約内容や著作権を確認しておく

それぞれの内容について、具体的に見ていきましょう。

依頼前に予算や制作方針を決めておく

動画制作を外注する際、準備が不十分なままだと、費用が膨らみ、納期が遅れ、完成度にも妥協が生じるといったリスクがつきまといます。こうした無駄やズレを防ぐためにも、依頼前に予算感と制作方針をしっかりと固めておくことが欠かせません。

まず、費用の相場を把握しておきましょう。

• シンプルなインタビュー動画：30〜80万円
• 本格的なコンセプトムービー：100〜300万円
• 企画から広告運用まで含むフルパッケージ：300万円〜

さらに大切なのは、事前に整理しておくべき制作方針です。まずは、前述の5ステップに基づき、動画の目的や解決したい課題、ターゲットのペルソナ像、コンセプト、訴求メッセージを明文化しておきます。加えて、どのような動画形式を希望するのか（インタビュー中心、オフィス紹介、ドキュメンタリー風など）、納期はいつを想定しているのか（採用シーズンから逆算すると確実）など、具体的に落とし込むことが大切です。

また、参考にしたい他社動画のURLや雰囲気の希望、ナレーションの有無、字幕の使い方、映像のテンポ感など、抽象的な印象もなるべく言語化しましょう。出演可能な社員のリストや役職、登場シーンのイメージがあると、キャスティングの手間も省け、制作会社にとっても提案がしやすくなります。

また、上記の値段は一般的な相場であり、映像の内容や撮影日数によって金額は変動するので注意しましょう。

制作実績や提案力から制作会社を選ぶ

動画のクオリティを大きく左右するのが、制作会社の選定です。どの会社とパートナーを組むかによって、完成する映像の印象も成果も大きく変わってきます。だからこそ、自社の業界や規模、目的にフィットした制作会社を選ぶことが重要です。

制作会社を選ぶ際には、まず採用動画の制作実績を確認しましょう。できれば自社と同じ業界での事例がある会社だと、業界特有の文脈を理解してもらいやすく安心です。さらに、企画提案の具体性や独自性があるか、担当者とのコミュニケーションがスムーズかどうか、修正対応の柔軟さや納期をきちんと守れるかなど、チェックすべき項目は多岐にわたります。

なお、比較検討の際には、最低でも3社から相見積もりを取り、価格だけでなく提案内容や対応力も含めて総合的に評価することが大切です。「安さ」だけで判断してしまうと、のちのトラブルやクオリティ不足につながりかねません。

契約内容や著作権を確認しておく

動画制作を外注する際に見落としがちなのが「契約内容」の確認です。企画や撮影に目が向きがちですが、契約のあいまいさは、のちのトラブルの火種となりかねません。特に、著作権や使用権の取り扱い、追加費用の条件などは事前に明確にしておくことが不可欠です。

まずは、完成した動画の著作権が制作会社に帰属するのか、発注企業に帰属するのかをはっきりさせましょう。また、SNSやYouTube、広告などでの二次利用が可能かどうか、撮影素材やBGMなどの使用範囲、他媒体への流用可否も重要なポイントです。

加えて、基本料金に含まれる範囲もチェックしましょう。企画・撮影・編集・修正のどこまでが含まれているのか、修正は何回まで可能なのか（一般的には2〜3回）、追加対応時の費用がどのように発生するのかも確認しておくと安心です。

最後に、納期やスケジュールも契約書に明記しておくことで、認識のズレやトラブルを防ぐことができます。

企業PVとは？制作のポイントとかっこいい動画の作り方を解説

採用ブランディング動画の制作ならCultiveにお任せ！

採用ブランディング動画は、単なる採用施策のひとつではありません。それは「企業の想い」を可視化し、未来の仲間との出会いをつくる大切なコミュニケーションツールです。理念や働く人の姿、空気感をリアルに届けることで、共感から応募へ、そして長く働きたいと思える関係性へとつながっていきます。

制作には多くのステップがありますが、最も大切なのは「誰に、何を、どう伝えるか」をぶらさずに設計すること。そして、その動画をきっかけに、企業の文化や価値観が社内外へ広がっていく未来を思い描くことです。

Cultiveでは、「人と企業を幸せにする文化づくり」をテーマに、採用の枠を超えて、組織のエンゲージメントや共通認識を深めるサポートを行っています。チームビルディング研修やワークショップなどを通じて、企業の内側から文化を育て、外に向けて魅力を発信するお手伝いをしています。

「チームの一体感を高めたい」「文化を軸にした採用を実現したい」とお考えの方は、ぜひお気軽にご相談ください。企業の想いを、言葉や映像、そして行動でカタチにするお手伝いをさせていただきます。