組織文化とは?重要性と有名企業の事例・変革の考え方を徹底解説

2026.02.09

こんにちは!「人と企業を幸せにする文化づくり」をサポートしているCultive(カルティブ)です!

「うちの会社らしさって何だろう」
「なんとなく感じる雰囲気はあるけど、言葉にできない」

組織文化という言葉を聞いて、そのような想いを抱いたことはありませんか?

組織文化は、目に見えない空気のようなものです。でもその空気が、社員の行動を導き、意思決定の基準となり、やがて組織全体の力を左右していきます。強い組織文化を持つ企業は、厳しい時代の変化にも柔軟に対応し、持続的な成長を遂げていくでしょう。

この記事では、組織文化の基礎知識から有名企業の具体例、自社で醸成していく方法など、実践的な内容をお届けします。

あなたの会社にしかない、心震える組織文化を創り上げるヒントを見つけましょう!

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    組織文化とは?重要性と有名企業の事例・変革の考え方を徹底解説

    組織文化とは?構成要素と重要性について

    ここでは経営の土台となる組織文化の定義や重要性について理解を深めていきましょう!

    • 組織文化の定義
    • 組織文化を構成する3つの層
    • 組織文化が重要視されている背景

    組織文化の定義

    組織文化とは、組織のメンバーが共有する価値観・信念・行動様式の総体を指します。「暗黙の了解」や「あたり前」として浸透している行動規範のことです。目に見えないけれど、たしかに存在する組織の空気感といえるでしょう。

    組織文化と似た言葉に「組織風土」があります。組織文化は深層にある価値観や信念で変わりにくいのに対し、組織風土は表層的な雰囲気や慣習で比較的変わりやすいという違いがあります。

    経営において、組織文化は経営理念やビジョンを実現するための「見えない土台」です。どんなに素晴らしい理念を掲げても、それを支える組織文化がなければ、絵に描いた餅で終わってしまいます。組織文化は日々の意思決定や行動の指針となり、組織全体を同じ方向へ導いていく力を持っています。

     

    組織風土とは?構成要素の具体例や企業文化との違いを解説

    組織文化を構成する3つの層

    組織文化は3層構造で成り立っています。この構造を理解することで、自社の組織文化をより深く把握できるでしょう。

    第1層は「人工物」、つまり目に見える層です。オフィスレイアウトや服装規定、会議の進め方、社内用語などがこれにあたります。例えば「フリーアドレス制を採用している」「全員ニックネームで呼び合う」といった具体的な形で表れます。

    第2層は「価値観」、明文化された層です。経営理念や行動指針、評価基準など「何を大切にするか」が言葉で表現されているものを指します。多くの企業が経営理念として掲げているものが第2層にあたります。

    第3層は「基本的仮定」、無意識の層です。組織メンバーが無意識に共有している前提で「うちの会社ではこれがあたり前」という暗黙知が基本的仮定にあたります。第3層は変えにくいものの、影響力が大きい部分です。意識されることなく、日々の判断や行動を左右しています。

    3つの層が重なり合い、お互いに影響し合いながら、その会社らしい組織文化が形作られています。

    組織文化が重要視されている背景

    なぜ今、組織文化が経営課題として注目されているか、現代のビジネス環境と結びつけて見ていきましょう。

    まず採用競争の激化があります。少子高齢化による人材不足のなか、求職者は「文化フィット」を重視する傾向です。給与や待遇だけでは優秀な人材を惹きつけられない現実があり「この会社で働きたい」と思ってもらえる組織文化が武器となります。

    次に従業員エンゲージメントの向上です。エンゲージメントが高い組織は生産性と定着率が高いことが分かっています。組織文化がエンゲージメントの基盤となり、社員の働きがいを支えます。

    そして経営理念の実行力強化も重要な背景です。理念やビジョンを言葉だけで終わらせず、日々の行動として息づかせるためには、組織文化としての浸透が必要です。現場の意思決定に反映され、全社員が同じ方向を向く組織づくりの基盤となります。

    時代が変わっても、その会社らしさを失わずに進化し続ける。そのために組織文化が、今まで以上に重要視されています。

     

    ビジネスにおけるエンゲージメントとは?効果や増進方法を紹介!

    有名企業の組織文化を具体例で紹介

    理論だけでなく、実際の企業がどのように組織文化を構築しているかを学ぶと、自社への応用のヒントが見えてきます。ここでは特色ある組織文化を持つ4社を見ていきましょう。

    • トヨタ自動車のカイゼン文化と現地現物主義
    • リクルートの当事者意識と起業家精神
    • サイボウズの100人100通りのマッチングと多様化文化
    • 星野リゾートの現場主導のフラットな組織文化

    トヨタ自動車のカイゼン文化と現地現物主義

    トヨタ自動車を象徴する文化の一つが、カイゼン(継続的改善)です。現場で働く一人ひとりが日々の業務のなかで違和感や課題に気付き、小さな改善を積み重ねていく。その積み重ねが品質や生産性を高め、大きな成果へとつながってきました。改善は特別な取り組みではなく、「よりよくできないか」を考え続ける姿勢そのものです。

    もう一つの特徴が現地現物主義です。「現場に行き、現物を見て、現実を知る」という行動原則が徹底されています。経営幹部も現場に足を運ぶ文化があり、データや報告書だけでなく、自分の目で確かめることを重視します。

    この姿勢が、現場の声を大切にし、実態に即した意思決定を可能にしているといえるでしょう。

    リクルートの当事者意識と起業家精神

    リクルートは「新しい価値の創造」「個の尊重」「社会への貢献」という3つの価値観を経営の軸に掲げています。一人ひとりを事業の担い手ととらえ、自ら考え、決断し、行動する当事者として向き合う姿勢を重視している点が特徴です。

    この理念は、社員が自ら事業を構想できる新規事業提案制度「RING」や、年次にとらわれず、責任ある役割を任せる人材育成の仕組みに表れています。挑戦をあと押しし、そのプロセスを評価する文化が、継続的な価値創出につながっているといえるでしょう。

    若手にも早い段階から裁量が与えられ「任せて育てる」文化のもとで、主体的な行動と自己成長が促されています。

    サイボウズの100人100通りのマッチングと多様化文化

    サイボウズは、「チームの生産性とメンバーの幸福の両立」を人事の基本理念に掲げています。その背景には、価値観やライフスタイルの多様性を前提に、一人ひとりとチームの最適な関係を探る「100人100通りのマッチング」という考え方があります。

    勤務時間や働く場所の希望は本人が提示し、マネージャーと業務内容や働き方、処遇をすり合わせる「働き方マッチング」制度を導入しました。リモートワークやフレックスタイムなど柔軟な選択が可能です。

    このような制度は、単に働き方の選択肢を増やすだけでなく、個々が自律的に自分らしい働き方を選び、主体的にキャリア・生活を設計できる環境として機能しています。

    星野リゾートの現場主導のフラットな組織文化

    星野リゾートは、年齢や役職にとらわれず意見を交わし合う、フラットな組織文化を大切にしています。現場でお客様と向き合う一人ひとりの気付きや違和感を、価値あるアイデアとしてすくい上げるためです。

    組織はできるだけ階層化せず、現場のスタッフが課題を見つけ、自ら考え、改善策を提案できる環境を整えています。トップからの指示を待つのではなく、「どうすればもっとよくなるか」を現場起点で考える。その積み重ねが、星野リゾートならではの体験価値を形づくっています。

    これはサービス業における「現場力」の重要性を体現する組織文化といえるでしょう。ただし「フラット=無秩序」ではなく、役割に応じた責任があることも忘れてはいけません。自由と責任がセットになっているからこそ、組織として機能します。

     

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    強い組織文化を持つ企業の共通点

    ここでは強い組織文化を持つ企業の共通点を4つご紹介します。

    • 経営理念やビジョンが明確に言語化されている
    • 採用段階から文化に根付いている
    • 経営層が率先して行動で示している
    • 制度や仕組みで組織文化を支えている

     

    強い組織文化を持つ企業の共通点

    経営理念やビジョンが明確に言語化されている

    組織文化は「なんとなく伝わるもの」ではありません。何を大切にする会社なのかを、言葉としてはっきり示しましょう。理念やビジョンが言語化されてこそ、共通の価値観として組織に根付いていきます。

    効果的な言語化の条件として、まず具体的であること。抽象的すぎず、行動に落とし込める表現が必要です。次に共感できること。社員が「自分ごと」として受け止められる内容であることが大切です。そして一貫性があること。経営戦略や人事制度と矛盾しない内容でなければ、信頼を失います。

    言語化後の浸透施策も欠かせません。ぜひ採用資料や社内報、評価面談などあらゆる場面で繰り返し伝えてください。経営者が社員に語り続けることで、少しずつ心に浸透していくでしょう。

     

    経営理念・企業理念が浸透しないのはなぜ?社員に伝わらない原因と対応策

    採用段階から文化に根付いている

    入社後のミスマッチを防ぐ最前線が、採用の場面です。スキルや経験だけでなく「価値観が合うかどうか」を見極める重要性が、これまで以上に高まっています。

    カルチャーフィットを重視するには、組織文化を踏まえた採用基準を設けることが欠かせません。求める人物像に価値観や行動特性を明記し、面接では過去の行動に焦点をあてた質問をおこないます。例えば「困難な状況でどのように考え、行動したか」といった問いは、その人らしさを知る手がかりになります。

    さらに、複数回の面談や職場見学を通じて相互理解を深めることも有効です。入社後は、早い段階から組織の考え方や大切にしている価値観に触れてもらい、メンターやバディが伴走します。時間をかけてすり合わせることで、双方が納得感を持ってカルチャーフィットを確かめられます。

    経営層が率先して行動で示している

    「経営者が本気でない組織文化」は根付きません。社員が見ているのは、経営者のきれいな言葉ではなく、日々の意思決定や振る舞いです。経営者自身が組織文化の体現者であることが、すべての出発点になります。

    その本気度が表れるのが、理念に沿った意思決定の場面です。短期的な利益と理念が衝突したときの判断が、組織に強いメッセージを残します。

    また、経営者が現場に足を運ぶ姿勢も欠かせません。トヨタの現地現物や、星野リゾートのスタッフの声を聞く姿勢に見られるように、現場を大切にする行動そのものが文化になります。

    さらに、挑戦と失敗への向き合い方も大切です。リクルートでは「良質な失敗から学ぶ」ことをバリューに掲げ、失敗を次につなげる姿勢を組織全体で共有しています。このように、経営層が失敗を許容し学びの機会とする姿勢を示すことで、組織全体に挑戦する文化が根付いていきます。

    制度や仕組みで組織文化を支えている

    「文化」は目に見えないため、「制度」として日々の行動に落とし込むことが大切です。精神論だけに頼ると、人によって受け取り方が変わり、組織が大きくなるにつれて希薄化するリスクがあります。制度が文化を支え、文化が制度を意味づける相互関係が理想的です。

    制度と文化の一貫性も大切で、2つが矛盾すると社員は混乱します。「協働を大切にする」と掲げながら、評価は個人の成果だけを見る仕組みでは、現場は戸惑ってしまいます。言葉と制度がずれるほど、文化は伝わりにくくなるでしょう。

    人事評価や研修、表彰、福利厚生まで含めて、すべての制度が「この会社らしさ」を伝えているか。日々の制度設計の積み重ねが、強い組織文化を育みます。

     

    企業カルチャーとは?意味・重要性・醸成方法・成功事例まで徹底解説

    組織文化を変革・醸成する考え方と醸成施策

    組織文化を変革し、醸成していくための考え方や施策を3つ紹介します。

    • 経営層の本気度を伝えることを重視する
    • 現場とのギャップがないか広く調査する
    • 短期間での成果を求めない

    経営層の本気度を伝えることを重視する

    組織文化変革がうまくいかない理由の一つに、「経営層の本気度が伝わっていない」ことがあります。経営者自身が「なぜ組織文化が大切なのか」を理解していない、短期的な業績目標と組織文化が対立したときに業績を優先するという姿勢では、社員の心は動きません。

    本気度を伝えるために、経営者自らが語り続けましょう。社員集会や1on1、朝礼で理念について語る。それを繰り返すことで、「ああ、本当に大事にしているんだな」と伝わっていきます。

    次に、経営資源を投入すること。専任チームの立ち上げや研修予算の確保など、口だけでなく具体的な形で示すことが大切です。

    そして何より、経営者が組織文化を体現する存在になる、これに勝る説得力はありません。人事担当者にできることは、経営層を巻き込み、本気で取り組んでもらうことです。そのために、経営者が語るための「材料」を提供します。データや事例、ストーリーなどの材料があれば、経営者の言葉にも熱がこもり、本気度が社員に伝わるでしょう。

    現場とのギャップがないか広く調査する

    経営層が思い描く「理想の組織文化」と、現場で実際に起きていることにズレがある場合は、その差に目を向けることから始めましょう。文化づくりは、まず現実を知ることなしには進みません。

    経営層と現場では、見えている景色がどうしても異なります。日々の業務に追われ、理念を意識する余裕がない人もいれば、過去の経験から「どうせ形だけだ」と距離を置いている社員がいることもあります。そうした空気を含めて、現場の実態です。

    ギャップを把握する方法としては、従業員サーベイや1on1でのヒアリングが有効です。匿名で率直な声を集めたり、管理職や若手社員の話を直接聞いたりすることで、数字だけでは見えない感覚が浮かび上がってきます。会議や日常業務の様子を観察し、実際にどのような行動が取られているかを見ることも大切です。

    例えば「当社の理念を説明できますか」「日々の業務で理念を意識する場面はありますか」といった問いは、現場との距離を測る手がかりになります。

    調査結果は、ギャップを可視化し、現実的な目標を考えるために活かしましょう。ただ、それ以上に意味を持つのが「現場の声に耳を傾けた」という事実です。このプロセスそのものが信頼を生み、トップダウンとボトムアップが少しずつ重なり合っていく土台になります。

    短期間での成果を求めない

    組織文化は、人の行動や思考のクセが少しずつ変わっていくプロセスです。一度に大きく変わるものではなく、特に無意識の前提となる考え方にまで踏み込むには、どうしても時間がかかります。組織の規模が大きいほど浸透には時間を要し、一般的には数年単位、3〜5年ほどのスパンでとらえるのが現実的でしょう。

    長い目で取り組むためには、小さな成功体験を積み重ねていくことが大切です。短期的には成果そのものよりも、行動にどのような変化が現れているかを見るようにします。例えば、1年目は「知る」、2年目は「理解する」、3年目は「実践する」といった段階的な目標を置くことで、進捗を実感しやすくなります。

    また、継続的なコミュニケーションも欠かせません。理念を繰り返し語り、現場の反応を確かめながら進めていくことが大切です。担当者が変わっても取り組みが途切れないよう、経営層が腰を据えて関わり続ける体制も求められます。

    短期で確認できる指標としては、従業員エンゲージメントの変化や理念の認知・理解の広がりなどがあります。そうした小さな変化に目を向けながら、組織とともに歩んでいく。その覚悟こそが、組織文化を作っていきます。

     

    経営理念・企業理念が浸透しないのはなぜ?社員に伝わらない原因と対応策

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    組織文化とは、組織のメンバーが共有する価値観・信念・行動様式の総体です。3層構造で成り立ち、経営理念やビジョンを実現するための見えない土台となります。

    強い組織文化を持つ企業には、明確な言語化や採用段階からの文化重視、経営層の率先垂範、制度による支えという共通点があります。変革・醸成には、経営層の本気度、現場との対話、長期的視点が不可欠です。

    また、Cultiveではキックオフイベントをはじめとする社内イベントの企画/立案から実施までのサポートをしております。

    企業の理念や文化を深く理解し、メンバーのエンゲージメントにつながるようなオリジナルのアイデアをご提案しますので、ご検討中の方はぜひお問合わせください。

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