社内イベントの参加率が低い4つの理由
社内イベントの参加率向上に取り組む前に、なぜ参加率が低いのか、その根本的な理由を理解していきましょう。主な理由として以下の4つが挙げられます。
- イベント内容がマンネリ化しているため
- プライベートを優先したいため
- 告知に課題がありイベントが知られていないため
- 地方メンバーやリモートメンバーが参加しづらい環境のため
それぞれの背景を丁寧に見ていくことで、自社の課題がどこにあるのかが見えてきます。
イベント内容がマンネリ化しているため
社内イベントの参加率が低い最も大きな理由の一つは「イベント内容に魅力がない」ということです。
- 毎回同じような内容のイベント
- 一部のメンバーしか楽しめないイベント
- 一方的に役員が話すだけのイベント
- ただ形式的に行われるイベント
このようなただ形式的に行われるイベントは、参加意欲を大きく下げてしまいます。
特に「前回参加したけれど退屈だった」という過去の経験がある場合、次回のイベントへの参加ハードルは一気に高くなります。人は一度つまらないと感じた場所には足を運びにくくなるものです。
また、イベントの目的や参加する意義が明確に伝わっていないと、「時間の無駄になるのではないか」という懸念から参加を見送るメンバーも少なくありません。
プライベートを優先したいため
社内イベントが業務時間外や休日に開催される場合「プライベートの時間を確保したい」という理由から参加を見送る方もいます。特に、家族との時間を大切にしたい方や副業・趣味など自分の時間を持ちたい方にとって、業務時間外のイベントは負担に感じられがちです。
また、働き方の多様化により時短勤務や育児・介護との両立など、それぞれの事情を抱えるメンバーも増えています。
告知に課題がありイベントが知られていないため
情報伝達の不足も、参加率低下の大きな要因の一つです。イベントの存在自体を知らない、または開催日程や詳細を把握していないために参加できないケースは意外と多いです。せっかく心を込めて企画したイベントでも、その想いが届かなければ意味がありません。
告知の内容についても、途中退場ができるのか、何時間拘束されるのかなど、イベントの詳細が不明瞭だと参加意欲は上がらず、参加率に影響する可能性があります。
また、告知のタイミングも重要です。直前の告知では予定を調整できず、逆に早すぎる告知で忘れられてしまうこともあります。
イベントの開催の目的や参加のメリットが明確に伝わらず、効果的な告知方法の不足が、参加率の低下につながっていることがあります。
地方メンバーやリモートメンバーが参加しづらい環境のため
地理的な制約や働き方の多様化により、すべてのメンバーが同じ場所に集まることが難しくなっている現状があります。地方拠点や在宅勤務のメンバーにとって、本社開催のイベントは物理的にも心理的にもハードルが高く感じるでしょう。
「自分は対象外なのかもしれない」「オンラインで参加しても疎外感を感じるだけではないか」といった不安を抱えるメンバーも少なくありません。また、オンライン参加の環境が整っていない、または配慮が足りていない場合、リモートメンバーは「参加しても楽しめない」と感じてしまいます。
オンラインの時代だからこそ「感情の交流」が重要であり、場所や働き方に関係なくすべてのメンバーが想いを分かち合える場をつくることが求められています。
社内イベントの参加率が悪いことによる影響
社内イベントの参加率が低いままでは、さまざまなリスクや悪影響が組織に生じる可能性があります。
- メンバー間のコミュニケーションが希薄化する
- メンバーの定着率やエンゲージメントが低下する
- 組織文化や帰属意識が弱まる
上記の3つのリスクについて、詳しく説明します。
メンバー間のコミュニケーションが希薄化する
社内イベントの参加率が下がり続けると「会社に親しみを持っている人が少ないのでは」という印象をメンバーに与えてしまうことがあります。
特に新メンバーや中途入社の方にとって、イベントは組織の雰囲気を感じ取る大切な機会です。ここが失われると、仲間に入りづらい気持ちが生まれやすくなります。
参加率の低下は、部署間の距離を広げたり、新しい仲間が孤立しやすくなったりと、組織全体に影響を与えかねません。雑談やちょっとした情報交換の場が減ると「相談しよう」という気持ちが芽生えにくくなり、リモート環境ではその傾向がより強まります。
さらに、参加者が少ないと「みんな来ないなら自分もやめておこう」と、参加しない空気が定着してしまい、組織内における分断感や疎外感を生み出してしまいます。これにより職場の人間関係構築がさらに難しくなり、組織全体のコミュニケーション不足につながるかもしれません。
メンバーの定着率やエンゲージメントが低下する
イベントが“参加しづらい空気”になってしまうと、会社への親しみやロイヤリティは少しずつ薄れてしまいます。「雰囲気になじめない気がする」「誰かと距離がある気がする」というような小さな違和感が積み重なると、組織への共感が揺らぎやすくなるためです。
本来、企業理念を共有したり、心理的に安心できる文化を育てたりすることで、組織ならではの“らしさ”が形づくられます。その“らしさ”は働きがいを支え、企業としての強みにつながる大切なものです。
しかし、イベントへの参加率が低い状態が続くと、その空気感や一体感を体験する場が減り、組織の魅力を肌で感じる機会が失われてしまいます。
エンゲージメントが下がると、モチベーションの低下だけでなく、離職につながるリスクも高まります。特に入社間もないメンバーにとって、イベントでの交流は「この会社で頑張りたい」と思える大事なきっかけです。
参加率の低さは、定着率にも直結する重要なテーマといえるでしょう。
組織文化や帰属意識が弱まる
社内イベントの参加状況は、組織の健康診断結果のようなものです。参加率が下がっていると、社内では活気が薄れ、チームとしてのつながりが弱まっているように見えることがあります。
特に、成長期の企業や新体制に移行したばかりの組織にとって、イベントは文化を共有し、社風を肌で感じてもらう大切な場です。参加の機会が減ってしまうと、会社らしさを伝えるはずの場が十分に機能せず、組織としての一体感が育ちにくくなります。
また、イベント開催のための予算や人的リソースを投入しているにも関わらず、参加率が低いとROI(投資対効果)の面で疑問視されることになります。
社内イベントへの参加率は「経営方針や企業文化への共感度」のバロメータです。経営層からは「なぜ自発的に集まらないのか」「文化が十分に浸透しているのか」といった問いが生まれ、リーダー層の巻き込み力にも疑問を持たれる可能性があります。
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社内イベントの参加率を上げる具体的な施策9選
社内イベントの参加率を高めるためのコツを9つご紹介します。取り組みやすい内容ですので、自社の状況に合わせて活用してみてください。
- 自由参加でなく基本参加の雰囲気を作る
- 開催の目的や参加するメリットを明確にする
- 平日の業務時間内に開催して参加ハードルを下げる
- メンバーが気軽に参加できるものにする
- 参加したくなる景品や特典を用意する方
- メンバーアンケートをイベント内容に反映する
- 若手やリモートメンバーも楽しめる形式にする
- 上司やリーダーが楽しむ姿を見せる
- 手間のかかる準備は外注にする
順番に見ていきましょう。

自由参加でなく基本参加の雰囲気を作る
「参加するのがあたり前」という組織文化を築くことが、参加率向上の基礎となります。ただし、強制的なものではなく「特別な理由がない限り参加する」という緩やかな前提を作ることがポイントです。
イベントの案内時に「全メンバー参加型イベント」という表現を使ったり、部署ごとの参加率を可視化したりする方法があります。また、社内メールやポスターで、みんなで盛り上げるトーンを出したり、経営層からのメッセージで「このイベントは会社として大切にしているもの」というメッセージを伝えることも効果的です。
ただし、どうしても参加できないメンバーに対しては、柔軟な対応(録画視聴、別日程での参加など)を用意しておくことで、「参加したいけれどできない」メンバーのフラストレーションを軽減できます。
開催の目的や参加するメリットを明確にする
「なぜこのイベントを開催するのか」「参加することで何が得られるのか」を明確に伝えることは、参加率向上のポイントです。単に「交流を深めるため」といった抽象的な目的ではなく、より具体的なメリットを伝えましょう。
例えば「普段関わりのない部署の人とつながりができる」「自分のキャリアに役立つ知識や情報が得られる」など、参加者目線での価値を具体的に示すことが効果的です。
告知の際には、過去のイベントの成功事例やポジティブな感想を共有することも有効です。「前回参加した人の〇〇%が満足」「こんな気付きがあった」といった具体的なフィードバックは、未参加者の参加意欲を高めます。
平日の業務時間内に開催して参加ハードルを下げる
業務時間内にイベントを開催すると、参加率を大幅に高まります。「プライベートの時間を削らなくてよい」という安心感が、参加へのハードルを下げるためです。
特に、ランチタイムや午後のリフレッシュタイムなど、業務の区切りがよい時間帯を選ぶと参加しやすくなります。また、定時前に終了するスケジュールを心がけ、残業や急な対応が必要になっても柔軟に対処できるよう配慮しましょう。
また、リモートワークのメンバーも参加しやすいよう、オンラインとオフラインのハイブリッド形式を検討することも重要です。場所に縛られない環境を整えることで、より多くのメンバーの参加が期待できます。
メンバーが気軽に参加できるものにする
イベントへの「入り口」を低くすると、参加のハードルが下がります。事前準備や特別なスキルが不要なイベント内容を心がけましょう。また、イベントの流れやプログラムを事前に共有しておくことで、安心感を持ってメンバーが参加できます。
また、一部だけの参加も可能にするなど、柔軟な参加形態を認めることも大切です。「途中参加・途中退出OK」という柔軟性があると、より多くのメンバーが参加しやすくなります。
参加したくなる景品や特典を用意する
外発的動機付けとして、参加者への景品や特典を用意することも効果的な方法です。例えば、参加者限定のおいしいグルメの提供や、自分では購入しにくい生活家電などは喜ばれやすいアイテムといえます。
また、抽選会や表彰など「運」や「成果」に応じた特典も参加意欲を高めます。「参加すれば当たるかもしれない」という期待感や、「努力が認められる」という満足感は、参加を促す強いモチベーションになるでしょう。
ただし、特典だけが目的とならないよう注意が必要です。あくまでイベント自体の価値が中心であり、特典はその「おまけ」という位置づけにしておくとよいでしょう。
メンバーアンケートをイベント内容に反映する
メンバーが「自分たちのイベント」と感じられるよう、企画段階からメンバーの声を取り入れることが大切です。トップダウンで決まったイベントよりも、メンバー自身が関わったイベントのほうが参加意欲は高まります。
事前アンケートで希望するイベント内容や開催形式を調査したり、部署代表者を集めた企画委員会を組織したりする方法があります。また、過去のイベント後のフィードバックを次回に活かすPDCAサイクルを回すことも効果的です。
「前回このような意見があったので、今回はこう改善しました」と具体的に伝えることで、「自分たちの声が反映される」という実感を持ってもらえます。これにより、「自分ごと」としての当事者意識が高まり、参加率向上につながります。
若手やリモートメンバーも楽しめる形式にする
参加者が「観客」ではなく「主役」として関われる内容にすることで、参加の満足度と参加意欲が大きく高まります。受け身ではなく、能動的に関われるプログラム設計を心がけましょう。
例えば、写真紹介コーナーや他己紹介バトン、突撃インタビューの企画を取り入れたり、部署ごとの出し物やプレゼンテーションの機会を設けたりするアイデアがあります。また、グループワークやディスカッションを取り入れることで、一人ひとりが発言し貢献できる場を作ることも有効です。
「ベストプレゼン賞」「チームワーク賞」など、さまざまな観点での表彰を設けることで、多くのメンバーが認められる機会を創出できます。「自分も評価される可能性がある」という期待感は、参加へのモチベーションを高めるでしょう。
上司やリーダーが楽しむ姿を見せる
経営層や管理職が率先して参加し、楽しむ姿を見せることは、組織全体に「参加しやすい空気」をつくるうえでとても大切です。「トップが本気で取り組んでいる」という姿勢は、部下にとって安心材料になり、参加意欲にも大きな影響を与えます。
普段は厳しいイメージのある上司がリラックスした表情でイベントを楽しむ姿は、部下にとって「こんな一面もあるんだ」と新鮮に感じるでしょう。結果として「参加してよかった」と思ってもらえるきっかけにもなります。また、普段は接点の少ない経営層と気軽に交流できるのも、イベントならではの価値です。
ただし、上司の参加が「監視されている」という緊張感につながらないよう注意が必要です。あくまで「ひとりの参加者」として自然に楽しむ姿勢が、心地よい雰囲気づくりにつながります。
手間のかかる準備は外注にする
社内イベントは準備の幅が広く、担当者だけで抱えると負担が大きくなりがちです。その結果、当日の参加者へのフォローに十分手が回らないこともあります。無理なく満足度の高いイベントをつくるためにも、専門性が必要な作業や時間のかかる準備は、外注を検討しましょう。
特に、会場の設営やケータリング手配、技術的なサポート(音響、映像、オンライン配信など)、ファシリテーションなど、準備に時間がかかるものは、プロに任せることでスムーズに進みます。結果としてイベントのクオリティが上がり、担当者自身も余裕を持って動けるでしょう。
外部パートナーを活用することで、担当者は「どのようなイベントにしたいか」といった企画の核心部分に集中できます。外部の専門家から新しいアイデアが得られたり、他社の成功事例を参考にできたりする点も、大きなメリットです。
社内イベントの参加率を高める企画のコツ
社内イベントの参加率を高めるには、単なる当日の盛り上がりだけでなく、企画段階から運営、そして開催後の振り返りまでを意識することが大切です。どのように参加率の高い企画をつくるか、解説していきます。
- 目的とターゲットを明確に設定する
- メンバーの意見を収集してテーマを決める
- 告知やリマインドを徹底する
- 開催後の振り返りと改善策を練る
目的とターゲットを明確に設定する
「誰のために」「何を目的に」開催するのかが曖昧だと、参加率は決して上がりません。イベントの成否は、この最初の設定でほぼ決まるといっても過言ではないでしょう。
例えば、交流を目的とするなら気軽に会話できるカジュアルな形式が有効です。表彰を目的とするなら、スピーチ中心の形式が適しています。チーム強化を目指すなら、協力して取り組むワークショップ形式が効果的です。このように、目的によって最適な形式は大きく異なります。
また、目的を可視化して社内で事前に共有しておきましょう。「今回のイベントは新メンバーの歓迎が目的です」などと明確に伝えることで、既存メンバーも「自分に何が期待されているのか」を理解しやすくなります。
目的が明確であればあるほど参加する意義が伝わり、想いを分かち合う場としての価値が高まります。
メンバーの意見を収集してテーマを決める
企画のテーマはメンバーの関心がある内容を選ぶと、参加率アップが見込めます。
アンケートやワークショップ、Slack投票など、メンバーの声を取り入れる手法はさまざまあります。大切なのは、形式的なアンケートで終わらせず、本音を引き出せる工夫を凝らすことです。
例えば「どのようなイベントがいいですか?」という漠然とした質問ではなく、「前回のイベントで楽しかったこと・物足りなかったことは?」と具体的に聞くことで、より実践的な意見が集まります。
メンバー主体の企画は参加意欲を高めやすく、「自分たちのイベント」という意識を育むのに効果的です。この共創のプロセス自体が、組織の”らしさ”を育む貴重な機会となります。
告知やリマインドを徹底する
参加率アップには、告知の時期や回数、媒体(メール、社内ポータル、ポスターなど)を戦略的に組み合わせることが重要です。一度だけの告知では見逃されることも多いため、複数回、複数の方法で情報を届けましょう。
例えば、開催1ヵ月前に予告、2週間前に詳細案内、1週間前にリマインド、前日に最終確認というスケジュールが効果的です。
告知では「参加してください」ではなく、「あなたの経験をぜひ共有してください」「新しい仲間との出会いを楽しみにしています」といった、相手の価値を認める言葉を使うことで、参加への動機が高まります。
また、全社メールだけでなく直属の上司から声をかけてもらうことで「自分のことを気にかけてくれている」という実感が生まれるでしょう。
カウントダウン投稿や参加者の声の紹介など、徐々に期待感を高めていく演出が、参加への心理的な後押しとなります。
開催後の振り返りと改善策を練る
参加者アンケートやKPI(満足度、参加率)をもとにした改善プロセスを確立しましょう。イベントは開催して終わりではなく、次回のリピート率を上げるための貴重なデータ収集の機会でもあります。
具体的には「イベントの目的は達成されたか」「参加してよかったと感じたか」「次回も参加したいか」「改善してほしい点は何か」といった項目を設定すると効果的です。また、自由記述欄を設けることで、想定していなかった気付きが得られることもあります。
成功と課題を共有する文化づくりの重要性も忘れてはいけません。「今回のイベントはここがよかった」「ここは次回改善したい」と正直に共有することで、次回の企画に対する期待感が高まります。
また、参加者の声を真摯に受け止め、実際に改善する姿勢を見せることで、「この会社は私たちの声を大切にしてくれる」という信頼が育まれます。
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社内イベントの参加率が高まった企画の成功事例
社内イベントの参加率が高まった成功事例をご紹介します。どの事例にも共通するのは、メンバーの想いに寄り添い、参加しやすい工夫を凝らしている点です。
- クックパッド株式会社の流しそうめんランチ
- 社会福祉法人敬愛学園の周年祝賀会
- 凸版印刷株式会社のメンバー向けオンラインラジオ体操
それぞれ見ていきましょう!
クックパッド株式会社の流しそうめんランチ
クックパッド株式会社では、ランチタイムに「流しそうめんランチ」を実施し、多くのメンバーが参加して賑わいのある時間をつくりました。
竹を使った本格的な装置を用意し、非日常のわくわく感を演出したことが大きなポイントです。さらに、タレやトッピングを複数揃え「この味おいしいね」「それ何入れてるの?」と自然に会話が生まれる仕掛けが、社内交流をより活発にしました。
また、クックパッド本社には広いキッチンとラウンジがあり、社内設備だけで実施できたことも特徴のひとつです。社内の空間を上手に活用することで、気軽に参加しやすい雰囲気が生まれ、普段関わりの少ないメンバー同士にも、つながりが育まれる場となりました。
この事例は、身近なテーマでも工夫次第で想いを分かち合える場が作れることを示しています。
社会福祉法人敬愛学園の周年祝賀会
社会福祉法人敬愛学園では、創立100周年を記念して、400名以上が参加する大規模な祝賀会を開催。イベントホールを会場に選び、幅広い年代の方に喜んでいただける料理を用意しました。
このイベントでは「どなたにとっても心地よい時間を」という想いが随所に表れています。
まず、ビュッフェの混雑を避けるため、メインメニューを受け取れるチケット制を導入しました。料理の提供方法を工夫したことで、参加者が気兼ねなく食事を楽しめる雰囲気を生みだしています。
また、広い会場内でも迷わないよう、ゲストテーブルを色分けしました。ステージと飲食スペースが両立するレイアウト設計により、大人数でもゆったりと会話を楽しめます。
これは、動線やメニュー、会場設計を丁寧に整えることが、参加者の心地よさにつながる事例です。
凸版印刷株式会社のメンバー向けオンラインラジオ体操
凸版印刷株式会社では、在宅勤務やテレワークが定着し生産性が向上する一方で、新たな課題も生まれていました。
働き方の変化により運動不足や転倒リスクが高まるなか、通勤時に行っていたラジオ体操の機会が減少。また、オンとオフの切り替えが難しくなったり、雑談の機会が減ったりと、心理面での影響も見られるようになりました。
こうした状況を受けて、同社は「本気のラジオ体操オンライン」を実施。ラジオ体操指導員によるポイント解説動画を毎日配信することで、在宅でもラジオ体操に取り組めるようになりました。参加者の約5割が「在宅時にラジオ体操をするきっかけになった」と回答しています。
この事例は、健康施策としての効果だけでなく、参加を継続できる仕組みをつくることが、オンラインイベントの参加につながることを示しています。
【日鉄興和不動産株式会社様】「納会」をインナーブランディングの場に更新。『Year End Party 』インタビュー
社内イベントの参加率に課題を感じているならCultiveへ
社内イベントの参加率を高めるためには、なぜ参加率が低いのかという原因を理解し、それを解決するための効果的な施策を講じることが重要です。
本記事でご紹介した9つのコツを実践することで、より多くのメンバーが「参加したい!」と思えるイベントを実現できるでしょう。
特に重要なのは、イベントの目的と価値を明確に伝えること、参加のハードルを下げること、そしてメンバーが「自分ごと」としてとらえられる工夫を凝らすことです。
社内イベントは単なる「息抜き」や「福利厚生」ではなく、組織文化の形成やメンバーエンゲージメント向上のための重要な投資です。
Cultiveでは全社総会からキックオフをはじめとするさまざまな社内イベント/文化醸成施策のサポートをしております。
会社の“らしさ”をカタチに変えて、みんなと分かち合えるストーリーにして企画をご提案。イベント開催に不可欠なデザイン、映像、空間装飾、そして当日運営に至るまで、コンセプトに根差した統一性を持ってご提供します。
理念浸透施策やエンゲージメント施策をご検討中の方はぜひお気軽にご相談ください。




































